建築図面22種類｜その内容と見方をわかりやすく解説

設計者は住宅を建築する際に自らの思いを表現し様々な人に伝える必要があります。それは、発注者である個人の施主や個人事業主、大手デベロッパー、工事を請負う工事施工者、そして市役所や消防などの諸官庁または確認検査機関等。様々な人にわかりやすくできるだけ正確に伝えるために建築図面はこれだけ種類が分けられているのです。それらの建築図にはどのような種類があるのでしょうか？

図面22種類の特徴・読み方

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【建築図面の種類と構成】

ここでは建築図面の種類と構成を下記の構成図により簡単に説明していきます。まず、設計は初期段階で施主にプラン提案や基本プランを決定するために実施する基本設計から始まり、ある程度の方針が決定した段階になり始めて実施設計図を作成します。

実施設計図の大きな区分
1.意匠図　2.構造図　3.設備図

実施設計図はこの3種類に分けられます。そしてさらに細分化され20種類の図面で構成されます。

建築図面の種類

意匠図も重要なのですが、特に重要なのは構造図と設備図です。構造部材や配管類などは仕上げ材で覆われて見えなくなるのでトラブルや将来の改修に備えるために必要になります。さらに、見積や施工のよりどころとなるので図面が不足すると、不明瞭な見積や施工につながり品質やコストに多大な影響をおよぼすことが考えられます。そのため特に重要なのです。

詳細については下記記事を参照下さい。

【確認申請図や工事契約図の違いは？】

下記の構成図にある「実施設計図」と同じくくりに「確認申請図」と「工事契約図」を同類として分類しています。何が違うのでしょうか？

【確認申請図】

建物を建てる場合には設計内容が合法であることを確認する「建築確認申請」が必要になります。ここで作成される申請書類や図面は本来の設計図書とは異なることから「確認申請用」として区別して呼びます。もちろん実施設計図を代用することも可能ですが、確認申請用の図面は審査を受けるためのもので要求される図面の種類が少ないこともあり「実施設計図」とは区別して分類しています。また、工事が完了し完了検査により「検査済証」を受領し、最終的にこの建物が合法であることを認められたという証の図面であるため、建物増築や改修時または売却時に必要になる建物が無くなるまで永久に保存すべき図面なのです。

【工事契約図】

請負金額が決まり請負金額が確定したら、いよいよ正式に業者と工事請負契約を締結します。

工事請負契約に必要な書類
・設計図書　←これが実施設計図である「工事契約図」になります。
・工事内訳明細書
・工事請負契約約款
・工事工程表

これらを添付して発注者と請負者が１通ずつ保有します。請負代金は添付する設計図書と工事内訳明細書を相互に整合していなければなりません。したがって請負代金の調整による変更箇所については、業者と互いに確認しながら契約書に添付する設計図書や工事内訳明細書に加筆・訂正をしていきます。よって「工事契約図」は契約した時点での実施設計図となる重要で保存すべき図面なのです。そして工事が完了し引渡時に工事の実施した内容が網羅された「竣工図」が作成され施主に引き渡されるのです。上記説明した図面以外の図面について順番に説明していきます。