電気

建築関係の資格は、就職や転職に有利になるものが多く、現場でのニーズも高い士資格です。

どのような建築物であろうとも、電気は必要不可欠な要素です。電気工事においては、電気の資格がないと施工、工事できませんので一度身につけると一生役に立つ資格となります。
定年もなく、求人も多いので転職、就職にはとても有利になります。

すでに建築業界で活躍されている方も、持っている資格や学歴、実務経験などで試験が免除されたりしますので、さらなるステップアップのために、資格取得を目指す方は多いでしょう。

これから資格取得を目指す方、ステップアップを目指す方たちのために、どのような資格があるのか、特に建築に関連する電気関係の資格を9つ紹介します。

電気関連の検定9つのまとめ

建築において、電気に関連した検定では以下の9つが有名なものとしてあげられます。よく似た名称の検定が並びますが、それぞれ検定の内容や性質は違いますので、自分に必要なものを選んでください。

① 特種電気工事資格者

特種電気工事資格者

特種電気工事資格者は、自家用電気工作物(最大電力500kw未満の需要設備)のうち、「ネオン工事」「非常予備発電装置工事」を行う際に必要となる資格です。

「第二種電気工事士」「第一種電気工事士」「認定電気工事従事者」では、取り扱いできない範囲の工事をするための資格です。

電気工事士の資格とネオンに関する工事の実務経験5年、または非常用予備発電装置に関する5年以上の実務経験があれば、認定講習を受講することにより取得できます。

受講日	年1回(2月)
受験料	18,000円(税込)
講習時間	午前9時45分〜午後5時（6時間）
取得方法	認定講習を受けて各地域の産業保安監督部へ申請

電気工事士資格がない、それぞれの工事に関する実務経験年数が満たない場合は、試験を受けて申請することもできます。

試験日	年1回
受験料	「ネオン工事」20,000円(税込) 「非常用予備発電装置工事」39,000円(税込)
合格基準点	60%以上の成績

「ネオン工事」は試験に合格して実務経験を積まずに資格の申請ができます。

注意が必要なのは、「非常用予備発電装置工事」に関してです。こちらは、一般社団法人日本内燃料発電設備協会が設けている「据付工事部門の業務」に関して5年以上の実務経験がないと受験ができません。つまり、こちらの資格に関しては、認定講習を受けても、試験を受けても実務経験が必要になりますので、申請までに時間がかかることになります。

② エネルギー管理士

エネルギー管理士

エネルギー管理士は、大口のエネルギーを使用する工場や建築物、機械器具についてエネルギーの使用の方法と改善や監視にあたる業務を担います。

エネルギー管理士は「熱分野」と「電気分野」の2種類に分かれています。

試験日	筆記試験：8月　認定試験・修了試験：12月
受験料	試験：17,000円（非課税）　認定研修70,000円（非課税）
合格基準点	試験：30％前後　研修：55％前後

資格取得には、国家試験に合格する方法と認定研修を受けた後に修了試験に合格する方法の2通りがあります。

試験に受験資格はありませんので、誰でも受けることができます。合格率は30％前後となっているので、難しい試験であることは間違いないでしょう。

認定研修の受講資格は、エネルギー管理の実務経験3年以上が必要となります。研修を受けての試験になりますので、こちらの合格率は国家試験より上がっています。

③ 電気主任技術者

電気主任技術者

電気主任技術者は、事業用電気工作物の主任技術者として必要な知識を持つ者に与えられる国家資格です。

第一種、第二種、第三種と3つに分かれており、それぞれの種によって扱える電圧が違います。

第一種

試験日	一次：8月／二次：11月
受験料	郵便：12,800円（非課税）／インターネット12,400円（非課税）
受験資格	一次：無し／二次：一次試験合格者
合格率	一次：32％／二次：14％前後

第二種

試験日	一次：8月／二次：11月
受験料	郵便：12,800円（非課税）／インターネット12,400円（非課税）
受験資格	一次：無し／二次：一次試験合格者
合格率	一次：25％／二次：16％前後

第三種

試験日	8月
受験料	郵便：5,200円（非課税）／インターネット4,850円（非課税）
受験資格	無し
合格率	10％以下／30％前後（＊課目別）

各種の合格率はとても低いように思われますが、この資格は「科目別合格制度」をとっています。第三種においては4科目各100点満点で合格基準は60点以上となっています。試験結果は科目ごとに分かれているので、一部の科目のみに合格した場合は、科目合格とみなし以降2年間の試験においては申請により免除になります。

ですから3年かけて4科目に合格する計画が立てられます。

第二種、第一種も同じです。ただ、二次試験には科目免除制度は適用されません。しかし、一次試験に合格し二次試験が不合格となった場合は、翌年の一次試験は免除になります。

④ 電気通信主任技術者

電気通信主任技術者

電気通信主任技術者は、電気通信ネットワークの工事、維持また運用の監督責任者です。ネットワークを構成する設備によって2種類に区分されています。

試験は年2回開催されます。2021年度から「専門的能力」科目が廃止となり4科目から3科目に変更になりました。

試験日	7月・1月（年2回）
受験料	全科目（3科目）：18,700円 2科目：18,000円 1科目：17,300円全科目免除：9,500円
受験資格	無し
合格率	19％前後

各3科目ごとのそれぞれの合格者は、科目合格した試験が行われた月の翌月から3年間（6回受験可能）合格科目が免除になります。保有資格や実務経験により各科目が免除されます。

全体の合格率は低いですが、3年かけて合格を目指す計画性を持って取り組むこともできる資格です。

⑤ 建設施工管理技士

建設施工管理技士

建設施工管理技士とは、数多くの専門工事からなる建築工事において、総合的にまとめる仕事を担う資格です。

1級と2級に分かれた国家資格です。2級は1級と比べると比較的小規模な工事管理が可能になります。

1級

試験日	1次：6月／2次：10月
受験料	1次：10,800円／2次：10,800円
受験資格	学歴、実務経験年数により異なる
合格率	学科30〜50％／実地40％程度

2級

試験日	1次のみ：6月（前期）11月（後期）／1次・2次：11月
受験料	1次のみ：5,400円／2次のみ：5,400円／1次・2次：10,800円
受験資格	学歴、実務経験年数により異なる
合格率	学科35〜50％／実地30％程度

1級、2級ともに受験資格が詳細に分かれています。学歴により必要な実務年数が異なりますので、ご自分がどの区分に当たるのか十分に確認の上で受験するようにしましょう。

⑥ 消防設備士

消防設備士

消防設備士とは、ホテル、病院、事務所などの設備に設置された消防設備の点検・整備をします。
甲種・乙種の2種類に分かれた国家資格です。

乙種

試験日	前期4月〜9月／後期10月〜3月
受験料	3,800円
受験資格	無し
合格率	25％〜55％（類により異なる）

甲種

試験日	前期4月〜9月／後期10月〜3月
受験料	5,700円
受験資格	学歴、国家資格等により異なる
合格率	20％〜35％（類により異なる）

消防設備士の資格の種類は、乙種は1類〜7類まで、甲種は1類〜5類と特類というように複数にいます。それぞれの種類により対象となる設備が細かく分かれています。ご自分にはどの種類の資格が必要なのかをよく吟味して試験を受ける必要があります。

⑦ 電気工事士

電気工事士

電気工事士は電気設備の工事、取り扱いの際に必要な国家資格です。扱える設備、電力の大きさにより第1種、第2種に分類されています。

第1種

試験日	筆記試験10月／技能試験12月
受験料	郵送：11,300円（非課税）／インターネット：10,900円
受験資格	学歴、国家資格等により異なる
合格率	筆記50％前後／技能60％前後

第2種

試験日	上期：筆記試験5月／技能試験7月下期：筆記試験10月／技能試験12月
受験料	郵送：9,600円（非課税）／インターネット：9,300円
受験資格	学歴、国家資格等により異なる
合格率	筆記60％前後／技能70％前後

試験は第1種も第2種も、四肢択一方式でマークシートに記入する筆記試験と実技による技能試験で行われます。近年では、技能試験の出題候補の問題が事前に公表されるようになりました。

⑧ 電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士は、特定建設業か一般建設業かの違いで1級と2級に分類される国家資格です。

1級1次・2次

試験日	6月（1次）／10月（2次）
受験料	学科：11,800円／実地：11,800円
受験資格	学歴、実務経験年数等により異なる
合格率	学科38％〜56％前後／実地60％前後

2級1次（前期）2級1次（後期）／2次

試験日	6月、11月
受験料	学科：11,800円／実地：11,800円／学科のみ、実地のみ：5,900円
受験資格	平成17年4月1日以前に生まれた方／学歴、実務経験年数により異なる
合格率	学科60％前後／実務40％前後

学科試験と実地試験があります。

学科試験は、電気工学等、施工管理法、法規の3科目からなり、実地試験は施工管理法に関する筆記試験となります。